入試情報

入試制度一覧

アサーティブ入試

前期日程
後期日程
出願について
出願資格
以下の(1)(2)のいずれかの条件を満たし、かつ(3)および(4)の条件を満たす者で、アサーティブプログラムの趣旨を理解し、本学を専願とする者。
  • (1)高等学校もしくは中等教育学校を2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)通常の課程により12年の学校教育を2018年3月修了見込みの者。
  • (3)アサーティブプログラムのガイダンスに参加した者で少なくとも個別面談を1回は受講した者。
  • (4)アサーティブ入試合格後、入学前学習プログラムに参加可能な者。
インターネット出願
出願期間内に、インターネット上の出願サイトで出願登録を行ってください。
郵送書類

前期日程

  • (1)写真(出願の際に画像データをアップロードした場合は郵送不要)
  • (2)在学証明書(募集要項にとじこみ)
  • (3)調査書(1次試験合格者のみ2次試験までに提出)
  • (4)志望理由書(募集要項にとじこみ)
  • (5)個別面談証明書(募集要項にとじこみ)

後期日程

  • (1)写真(出願の際に画像データをアップロードした場合は郵送不要)
  • (2)調査書(前期日程受験時に提出済みの場合は不要)
  • (3)志望理由書(募集要項にとじこみ)
  • (4)個別面談証明書(募集要項にとじこみ)(前期日程受験時に提出済みの場合は不要)

公募制推薦入試

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得意科目を活かした受験パターンを選べます。
前期日程 2教科基礎力型

「高得点科目重視方式」の活用例

スタンダード方式で受験した高得点の科目を重視した配点により合否を判定するため、得意科目を活かすことができます。

なお、高得点科目重視方式への出願はスタンダード方式の受験が必須です。

前期日程 数学基礎力型 /
地歴公民基礎力型

2教科基礎力型(英語・国語)と併願した活用例

特徴はこちら
前期日程
後期日程
出願について
出願資格
[公募制推薦入試 全日程共通]
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)通常の課程により12年の学校教育を修了した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第150条の規定により高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者
    および2018年3月31日までにこれに該当する見込みの者。
[注]学校教育法施行規則第150条第7号の規定により出願を希望する者は出願期間開始日1週間前までに入試課にお問い合わせください。
インターネット出願
出願期間内に、インターネット上の出願サイトで出願登録を行ってください。
〈地歴公民基礎力型〉のみ
国際教養学科を受験する場合、英語の評定平均値が3.2以上の者。
[公募制推薦入試 前期日程 2教科基礎力型 高得点科目重視方式]
2018年度公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式を受験する者。
[注1]公募制推薦入試 前期日程 高得点科目重視方式への出願は公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式と同一の学部学科に限ります。
[注2]公募制推薦入試 前期日程 高得点科目重視方式に出願する場合、公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式を受験しなければ合否判定の対象になりません。

一般入試

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前期日程の日程が拡大

一般入試 前期日程は5日間実施します! (※前年度は4日間)

3教科型を2日間、2教科型を3日間実施。得意科目や都合の良い日程に合わせて、自由に選んで受験できます!

高得点2科目方式
(前期日程 3教科型)

苦手科目をカバー&チャンスを拡大できる「高得点2科目方式」の活用例!

受験した3科目のうち、高得点の2科目の成績を使用して合否を判定するため、苦手科目をカバーすることができます。 なお、高得点2科目方式への出願は3教科型 スタンダード方式全科目の受験が必須です。

高得点科目重視方式
(前期・後期日程 2教科型)

得意科目を活かせる「高得点科目重視方式」の活用例!

受験した2科目のうち、高得点科目を2倍にした配点により合否を判定するため、得意科目を活かすことができます。なお、高得点科目重視方式への出願はスタンダード方式の受験が必須です。

特徴はこちら
前期日程
後期日程
最終日程
出願について
出願資格
[一般入試 全日程共通]
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)通常の課程により12年の学校教育を修了した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第150条の規定により高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者
    および2018年3月31日までにこれに該当する見込みの者。

[注]学校教育法施行規則第150条第7号の規定により出願を希望する者は出願期間開始日1週間前までに入試課にお問い合わせください。

インターネット出願
出願期間内に、インターネット上の出願サイトで出願登録を行ってください。
[一般入試 前期日程 3教科型 高得点2科目方式]
2018年度一般入試 前期日程 3教科型 スタンダード方式を受験する者。

[注1]一般入試 前期日程 3教科型 スタンダード方式に出願し、高得点2科目方式(スタンダード方式と同一学部同一学科に限る)にも出願する場合は、さらに高得点2科目方式で他学科から1学科を選んで出願することが可能。

[注2]一般入試 前期日程 3教科型 高得点2科目方式に出願する場合、一般入試 前期日程 3教科型 スタンダード方式を全科目受験しなければ合否判定の対象になりません。

[一般入試 前期日程 2教科型 高得点科目重視方式]
2018年度一般入試 前期日程 2教科型 スタンダード方式を受験する者。

[注1]一般入試 前期日程 2教科型 スタンダード方式に出願し、高得点科目重視方式(スタンダード方式と同一学部同一学科に限る)にも出願する場合は、さらに高得点科目重視方式で他学科から1学科を選んで出願することが可能。

[注2]一般入試 前期日程 2教科型 高得点科目重視方式に出願する場合、一般入試 前期日程 2教科型 スタンダード方式を全科目受験しなければ合否判定の対象になりません。

[一般入試 後期日程 2教科型 高得点科目重視方式]
2018年度一般入試 後期日程 2教科型 スタンダード方式を受験する者。

[注]一般入試 後期日程 2教科型 高得点科目重視方式への出願は、一般入試 後期日程 2教科型 スタンダード方式と同一の学部学科に限ります。

大学入試センター試験利用入試

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追手門学院大学桜みらい奨学金給付対象入試

大学入試センター試験利用入試(全日程※)の受験予定者が対象。 出願前に奨学金の採否が分かる予約型給付奨学金制度です。 金額は入学試験の成績に応じて決定します(年額200,000〜750,000円)。 ※大学入試センター試験利用入試 最終日程に限り、採否の通知が出願後となる場合があります。

一般入試⇔大学入試センター試験利用入試の併願について

前期日程4科目型の出願期間

2018年1月31日まで出願受付をしているので、大学入試センター試験の自己採点後に余裕をもって出願できます。

特徴はこちら
前期日程
後期日程
最終日程
出願について
出願資格
次の〈A〉の各号のいずれかに該当する者で、かつ〈B〉に該当する者。

〈A〉

  • (1)高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)通常の課程により12年の学校教育を修了した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第150条の規定により高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者および2018年3月31日までにこれに該当する見込みの者。

[注]学校教育法施行規則第150条第7号の規定により出願を希望する者は出願期間開始日1週間前までに入試課にお問い合わせください。

〈B〉

  • 平成30年度(2018年度)大学入試センター試験〈2018年1月13日(土)・14日(日)実施〉において各入試の必要教科数以上を受験する者。
インターネット出願
出願期間内に、インターネット上の出願サイトで出願登録を行ってください。

特別入試

前期日程
後期日程
出願について
出願資格
[公募制推薦入試 全日程共通]
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)高等学校もしくは中等教育学校を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)通常の課程により12年の学校教育を修了した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第150条の規定により高等学校を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者
    および2018年3月31日までにこれに該当する見込みの者。
[注]学校教育法施行規則第150条第7号の規定により出願を希望する者は出願期間開始日1週間前までに入試課にお問い合わせください。
インターネット出願
出願期間内に、インターネット上の出願サイトで出願登録を行ってください。
〈地歴公民基礎力型〉のみ
国際教養学科を受験する場合、英語の評定平均値が3.2以上の者。
[公募制推薦入試 前期日程 2教科基礎力型 高得点科目重視方式]
2018年度公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式を受験する者。
[注1]公募制推薦入試 前期日程 高得点科目重視方式への出願は公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式と同一の学部学科に限ります。
[注2]公募制推薦入試 前期日程 高得点科目重視方式に出願する場合、公募制推薦入試 前期日程 スタンダード方式を受験しなければ合否判定の対象になりません。

大学院入試

大学院第1期入試

出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)大学を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)外国において学校教育における16年の課程を修了[注1]した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第155条の規定により大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者および2018年3月までにこれに該当する見込みの者。
  • (4)本大学院における個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で22歳に達した者。[注2]
[注1]中国の3年制専科大学卒業者は日本における短期大学卒業者と同等とみなされ、別途(4)の資格審査が必要となります。
[注2]「出願資格(4)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)」のp.15〜16「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)


大学院第1期入試

出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
あるいは、2018年3月31日までに(1)〜(8)いずれかに該当する見込の者。
  • (1)大学を卒業した者
  • (2)大学改革支援・学位授与機構(旧大学評価・学位授与機構)により学士の学位を授与された者
  • (3)外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  • (4)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  • (5)我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣 が別に指定するものの当該課程を修了した者
  • (6)外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の 認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る)において、修業年限が3年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により、学士の学位に相当する学位を授与された者
  • (7)専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  • (8)文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号)
  • (9)学校教育法第102条第2項の規定により大学院に入学した者であって、本研究科における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたられた者
  • (10)本大学院における個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者[注1]
[注1]「出願資格(10)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)」のp.24「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)


大学院第2期入試
出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)大学を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)外国において学校教育における16年の課程を修了[注1]した者および2018年3月修了見込みの者。
  • (3)学校教育法施行規則第155条の規定により大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者および2018年3月までにこれに該当する見込みの者。
  • (4)本大学院における個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で22歳に達した者。[注2]
[注1]中国の3年制専科大学卒業者は日本における短期大学卒業者と同等とみなされ、別途(4)の資格審査が必要となります。
[注2]「出願資格(4)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)」のp.15〜16「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)


大学院第2期入試
出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
あるいは、2018年3月31日までに(1)〜(8)いずれかに該当する見込の者。
  • (1)大学を卒業した者
  • (2)大学改革支援・学位授与機構(旧大学評価・学位授与機構)により学士の学位を授与された者
  • (3)外国において、学校教育における16年の課程を修了した者
  • (4)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した者
  • (5)我が国において、外国の大学の課程(その修了者が当該外国の学校教育における16年の課程を修了したとされるものに限る。)を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって、文部科学大臣 が別に指定するものの当該課程を修了した者
  • (6)外国の大学その他の外国の学校(その教育研究活動等の総合的な状況について、当該外国の政府又は関係機関の 認証を受けた者による評価を受けたもの又はこれに準ずるものとして文部科学大臣が別に指定するものに限る)において、修業年限が3年以上である課程を修了すること(当該外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該課程を修了すること及び当該外国の学校教育制度において位置づけられた教育施設であって前号の指定を受けたものにおいて課程を修了することを含む。)により、学士の学位に相当する学位を授与された者
  • (7)専修学校の専門課程(修業年限が4年以上であることその他の文部科学大臣が定める基準を満たすものに限る。)で文部科学大臣が別に指定するものを文部科学大臣が定める日以後に修了した者
  • (8)文部科学大臣の指定した者(昭和28年文部省告示第5号)
  • (9)学校教育法第102条第2項の規定により大学院に入学した者であって、本研究科における教育を受けるにふさわしい学力があると認めたられた者
  • (10)本大学院における個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認めた者で、22歳に達した者[注1]
[注1]「出願資格(10)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)」のp.24「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)


大学院社会人入試
出願について
出願資格
次の〈A〉の各号のいずれかに該当する者で、かつ〈B〉に該当する職業経験・社会的経験を有する者。
  • (1)大学を卒業した者および2018年3月卒業見込みの者。
  • (2)外国において学校教育における16年の課程を修了[注1]した者。
  • (3)学校教育法施行規則第155条の規定により大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められる者および2018年3月までにこれに該当する見込みの者。
  • (4)本大学院における個別の入学資格審査により、大学を卒業した者と同等以上の学力があると認められた者で22歳に達した者。[注2]
  • [注1]中国の 3 年制専科大学卒業者は日本における短期大学卒業者と同等とみなされ、別途(4)の資格審査が必要と なります。
  • [注2]「出願資格(4)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)」のp.15〜16「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
  • 〈B〉3年以上の職業経験(アルバイト、臨時従業員などの場合を含む)、あるいは3年以上の社会的経験(家事従事、ボランティア活動などの経験を含む)を有する者。 ただし、職業経験、社会的経験には、大学、短期大学、高等専門学校等在学中における職業経験・社会的経験年数は含まない。なお、勤労学生(夜間部、通信教育部など)については、その就労期間は職業経験に含む。
大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)


大学院博士後期課程入試
出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
あるいは 2018年3月31日までに、(1)〜(7)いずれかに該当する見込の者。
  • (1)修士の学位又は専門職学位を有する者
  • (2)外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
  • (3)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位 を授与された者
  • (4)我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施 設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を 授与された者
  • (5)国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者
  • (6)外国の学校、上記(4)の指定を受けた教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第16条の2 に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者
  • (7)文部科学大臣の指定した者
  • (8)本大学院において、学修歴、社会での実績等に基づく個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有 する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者[注1]
[注1]「出願資格(8)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)」のp.24「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
[注2]出願前に、博士後期課程において研究指導を希望する教員と連絡をとり、入学後の研究計画等について事前に相談すること
大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)


大学院博士後期課程入試
出願について
出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
  • (1)修士の学位もしくは専門職学位を有する者、または2018年3月までに取得する見込みの者。
  • (2)外国において、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (3)外国の学校が行う通信教育を我が国において履修し、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (4)我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するもの(平成16年12月20日文部科学省告示第176号の規定により指定するもの)の当該課程を修了し、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (5) 国際連合大学本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法(昭和51年法律第72号)第1条 第2項に規定する1972年12月11日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (6)外国の学校、上記(4)の指定を受けた教育施設または国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第16条の2に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者。
  • (7)文部科学大臣の指定した者(平成元年文部省告示第118号)。
    • ①大学を卒業し、大学、研究所等において2年以上研究に従事した者で、本大学院において、当該研究の成果等により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。
    • ②外国において学校教育における16年の課程を修了した後、または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した後、大学、研究所等において2年以上研究に従事した者で、本大学院において、当該研究成果等により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。
  • (8)本大学院において、学修歴、社会での実績等に基づく個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者で、2018年3月31日までに24歳に達する者。[注1]
[注1]「出願資格(7)(8)」により出願しようとする者は、「大学院募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)」のp.15~16「Ⅲ.入学資格審査について」を参照してください。
[注2]出願前に、博士後期課程において研究指導を希望する教員と連絡をとり、入学後の研究計画等について事前に相談することが望ましい。
大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)


大学院博士後期課程社会人入試
出願について
出願資格
    博士後期課程社会人入試に出願することができる者は、博士後期課程入試の出願資格[※1]のいずれかに該当するもので、かつ3年以上の職業経験(アルバイト、臨時従業員などの場合を含む)、あるいは3年以上の社会的経験(家事従事、ボランティア活動などの経験を含む)を有する者。ただし、職業経験、社会的経験には、大学、短期大学、高等専門学校等在学中における職業経験・社会的経験年数は含まない。なお、勤労学生(夜間部、通信教育部など)については、その就労期間は職業経験に含む。
[注1]出願前に、博士後期課程において研究指導を希望する教員と連絡をとり、入学後の研究計画等について事前に相談すること。
[※1]博士後期課程の出願資格
次の各号のいずれかに該当する者。
あるいは 2018年3月31日までに、(1)〜(7)いずれかに該当する見込の者。
  • (1)修士の学位又は専門職学位を有する者
  • (2)外国において、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を授与された者
  • (3)外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位 を授与された者
  • (4)我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施 設であって、文部科学大臣が別に指定するものの当該課程を修了し、修士の学位又は専門職学位に相当する学位を 授与された者
  • (5)国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者
  • (6)外国の学校、上記(4)の指定を受けた教育施設又は国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第16条の2 に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者
  • (7)文部科学大臣の指定した者
  • (8)本大学院において、学修歴、社会での実績等に基づく個別の入学資格審査により、修士の学位又は専門職学位を有 する者と同等以上の学力があると認めた者で、24歳に達した者
[注2]「出願資格(8)」により出願しようとする者は、「大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)」のp.24「Ⅲ.入学資格審査について」をご確認ください。
[注3]出願前に、博士後期課程において研究指導を希望する教員と連絡をとり、入学後の研究計画等について事前に相談すること
大学院 学生募集要項(経営・経済研究科)


大学院博士後期課程社会人入試
出願について
出願資格
次の(A) の各号のいずれかに該当する者で、かつ (B) に該当する職業経験、社会的経験を有する者。
  • 〈A〉
  • (1)修士の学位もしくは専門職学位を有する者、または2018年3月までに取得する見込みの者。
  • (2)外国において、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (3)外国の学校が行う通信教育を我が国において履修し、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (4)我が国において、外国の大学院の課程を有するものとして当該外国の学校教育制度において位置付けられた教育施設であって、文部科学大臣が別に指定するもの(平成16年12月20日文部科学省告示第176号の規定により指定するもの)の当該課程を修了し、修士の学位もしくは専門職学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される 見込みの者。
  • (5)国際連合大学本部に関する国際連合と日本国との間の協定の実施に伴う特別措置法(昭和51年法律第72号)第1条 第2項に規定する1972年12月11日の国際連合総会決議に基づき設立された国際連合大学の課程を修了し、修士の学位に相当する学位を授与された者、または2018年3月までに授与される見込みの者。
  • (6)外国の学校、上記(4)の指定を受けた教育施設または国際連合大学の教育課程を履修し、大学院設置基準第16条の2に規定する試験及び審査に相当するものに合格し、修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認められた者。
  • (7)文部科学大臣の指定した者(平成元年文部省告示第118号)。
    • ①大学を卒業し、大学、研究所等において2年以上研究に従事した者で、本大学院において、当該研究の成果等により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。
    • ②外国において学校教育における16年の課程を修了した後、または外国の学校が行う通信教育における授業科目を我が国において履修することにより当該外国の学校教育における16年の課程を修了した後、大学、研究所等において2年以上研究に従事した者で、本大学院において、当該研究成果等により修士の学位を有する者と同等以上の学力があると認めた者。
  • (8)本大学院において、学修歴、社会での実績等に基づく個別の入学資格審査により、修士の学位または専門職学位を有する者と 同等以上の学力があると認めた者で、2018年3月31日までに24歳に達する者。
    [注1]
    「出願資格(7)(8)」により出願しようとする者は、「大学院募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)」のp.15~16「Ⅲ.入学資格審査について」を参照してください。
  • 〈B〉
    3年以上の職業経験(アルバイト、臨時従業員などの場合を含む)、あるいは3年以上の社会的経験(家事従事、ボランティア活動などの経験を含む)を有する者。
     ただし、職業経験、社会的経験には、大学、短期大学、高等専門学校等在学中における職業経験・社会的経験年数は含まない。なお、勤労学生(夜間部、通信教育部など)については、その就労期間は職業経験に含む。
    [注2]
    「出願前に、博士後期課程において研究指導を希望する教員と連絡をとり、入学後の研究計画等について事前に相談することが望ましい。
大学院 学生募集要項(心理学研究科・現代社会文化研究科)