18歳人口が減少期に入り、大学経営が厳しくなるとされる「2018年問題」について、近畿、中四国などの国公私立大に読売新聞が行った調査結果が2面にわたって掲載。具体的な対策として2番目に回答が多かった「教育の充実」では、追手門学院大学 新キャンパスや近畿大学のアカデミックシアターの設備投資のことが例に取り上げられました。