教職課程に関する情報公開

教員養成の理念

本学の教育方針は、追手門学院の教育理念「独立自彊・社会有為」に基づき、地域社会、国家および国際社会において、指導的役割を果たしうる人間の養成である。この教育方針に基づき、本学では、人文・社会科学系の中規模総合大学という特質を生かし、豊かな教養を基盤に、人文・社会科学に関する高度な知識を有するだけでなく、日本の歴史、文化等に対する深い造詣や、倫理的価値に対する鋭敏で健康な感受性をもった社会有為な教員を中心に養成することを理念としている。

教職課程の各年次における目標

1年次

教育とは何か、学校とは何かを考える態度を身につけ、教職の仕事の概要について知り、教師が担う責任の重さを明確に理解する。
学校教育を行ううえでの基礎となる一般的教養を身につける。

2年次

教育及び学校に関する歴史や諸制度を理解し、それをもとに教育の本質と目標について考察することができる。
教育場面における児童・生徒の発達や学習の問題について教育心理学の視点から考えることができる。
教科指導を行うにあたっての一般的、基礎的な知識を身につける。

3年次

教科指導を行うにあたっての知識を深めるとともに、指導案の書き方・板書や話し方・表情などの表現力を身につける。
生徒指導上の課題と適切な指導法の考え方について理解している。
憲法・教育基本法など、学校教育に関する基本的な法律の趣旨を理解している。

4年次

3年次までに獲得した知識・技能・態度を実践的に活用できる。
生徒の反応や学習の定着状況に応じて、授業形態や学習形態等を工夫することができる。
教師の力量形成について現職教員と意見交換することができる。
教育実習等の経験を基に、学級経営案や学習指導案を作成することができる。



2.教員養成に係る組織及び教員の数、各教員が有数学位及び業績並びに各教員が担当する授業科目に関すること

教員養成に係る組織

教職課程運営委員会

教育実習及び教職課程全般の円滑な運営を図ることを目的とする全学的組織です。年に複数回開かれています。

教職支援センター

学校現場の経験や教職に関する豊富な知識を持つ教員を配置し、教員免許取得、教員採用試験対策に関わる学習支援や情報提供など、教員養成に関わる総合的な支援を行なっています。

教職に関する科目の担当教員および担当授業科目について

専任教員 池田 輝政 教授 教育行政学
教育法学
佐々木 英一 教授 教育史
比較教育学
生徒指導論
教育実習1
教育実習2
教育実習事前・事後指導
教職実践演習(中・高)
鋒山 泰弘 教授 教育課程論
社会科教育論2(公民分野)
社会科・公民科教育論
特別活動論
教育方法学
教育実習1
教育実習2
教育実習事前・事後指導
教職実践演習(中・高)
前 比呂子 教授 教職概論
国語科教育論1
国語科教育論2
国語科教育研究1
国語科教育研究2
教育実習事前・事後指導
三川 俊樹 教授 教育相談
鹿子木 康弘 准教授 教育心理学
兼担教員:3人 兼任教員:6人

授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画についてはシラバスをご覧ください。




3.教員の養成に係る授業科目、授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画に関すること

教職に関する科目一覧

免許法施行規則に定める科目区分 本学開設科目
教職の意義等に関する科目 教職概論
教育の基礎理論に関する科目 教育原論
教育史
教育心理学
障害児教育論1
障害児教育論2
教育行政学
比較教育学
教育法学
教育課程及び指導法に関する科目 教育課程論
道徳教育論
特別活動論
教育方法学
生徒指導、教育相談及び進路指導等に関する科目 生徒指導論
教育相談
教育実習 教育実習1
教育実習2
教育実習事前・事後指導
教職実践演習 教職実践演習(中・高)

授業科目ごとの授業の方法及び内容並びに年間の授業計画についてはシラバスをご覧ください。




4.卒業者の教員免許状の取得の状況に関すること

5.卒業者の教員への就職の状況に関すること

卒業者の教員免許状取得状況及び教員就職状況(過去5年間)

学部・学科 区分 平成25年度 平成26年度 平成27年度 平成28年度 平成29年度
合計 免許状取得者数(実人数) 29人 22人 33人 20人 37人
教員就職者数 5人 3人 3人 4人 5人

6.教員の養成に係る教育の質の向上に係る取組に関すること

本学で制度化されている学生による授業評価に加えて、教職課程の授業においては、毎回学生からのアンケートやミニ感想文の提出を求めています。これらによって学生の文章力を鍛えると同時に、不断に授業の改善・充実を図っています。大学の授業公開期間中には教職課程担当教員は相互の授業見学を行い、授業方法や学生指導に関して相互研鑽を行っています。また、教職課程をもつ大学が参加する阪神地区や全国規模の研究大会に毎年必ず参加し、教員養成の質の向上に係る最新の情報を得て、本学での教職課程教育の実践についても随時研究発表を行っています。