経済学部で環境経済学を学ぶ学生らが、「環境や人にやさしい財やサービス」に対する支払意思額（WTP: Willingness to Pay）を調査し、分析した結果を12月1日と12月8日に授業で発表しました。
WTPとは商品やサービスに対して「いくらまでの価格ならば支払う気持ちがあるのか」という購買意欲を示す金額のことです。
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学生らは、集めた回答データをもとに商品価格と需要の関係を示す需要曲線を商品ごとに作成しました。同程度の機能を有する一般的な消費財、回答者の生活スタイルなどの属性情報と環境配慮商品の支払意思額との相関関係を分析しました。
結果の考察では、環境志向が高い人ほど高い金額を払ってでも環境配慮商品を購入する傾向が見られただけでなく、個人の新聞やテレビなどの情報に接する頻度やアルバイトによる所得が環境配慮商品に対する購買意欲に影響を与えることも明らかにしました。
学生の発表を聞き、コメントをした大阪ガス地域コミュニティ室の荒堀尚さんは「自らデータを集め、データを統計的に分析し、事実を発見するプロセスは大切なスキルで、非常に有意義な取り組みだ。その上で、得た結果や事実からどう思考するか、どう考えるかが最も大切なところで、深く考える意識を身に付けてほしい」と話しました。
大阪ガス地域コミュニティ室 荒堀氏
この授業では、さらに企業や自治体の環境への取り組みやESG投資に関する講演、12月22日には食をテーマに環境問題を考える機会を設け、産官学の連携で学びを深めながら、実践を通した学びを進めていきます。
